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ビットコイン「大暴落」で、仮想通貨は「もう死ぬ」…! “阿鼻叫喚”の現場で起きている「ヤバすぎる現実」…!?

仮想通貨は死滅寸前…。
 ビットコインをはじめとする暗号資産は、まさに冬の時代を迎えている。
 9日、世界最大手の米コインベースが2022年第2四半期(4~6月期、以下Q)の純損失が10億9400万ドルに達したと発表しました。
 結果は、総取引高が2170億ドルと、1Q(1-3月)の3090億ドルから30%減、2Q(4-6月)の4620億ドルから半分以下と、厳しいものだった。
 市場予想を大きく下回る業績(純損失5.4億ドル)だったため、コインベース株は売りに押され、株価は急落した。
 これは世界最大の暗号取引所であってもこのような惨状であり、日本の暗号取引所は対応できるのだろうかと疑問に思うほどだ。
 暗号資産全体の時価総額は、6月19日に1兆ドルの大台を大きく下回る8000億ドル台まで下落した(コインマーケットキャップ)。
 現在は1兆ドル台を回復しているが、時価総額トップのビットコインは、昨年11月に記録した史上最高値の6万7566ドル(Coin Market Cap)の約3分の1の2万ドル台で推移している。
 これに伴い、米国では関連企業の倒産が相次いでいる。
相次ぐ倒産…。
米国では、関連企業の倒産が相次いでいる
 暗号資産価格の下落は、暗号資産関連事業に携わる企業に大きなダメージを与え、暗号資産融資サービスを行っていたセルシウスやネクソが連邦破産法11条の適用を申請し、シンガポールの暗号資産ヘッジファンド「スリーアローズ(3AC)」が破産法11条の適用を申請している。(シンガポールの暗号資産ヘッジファンドであるスリーアローズ(3AC)は、米国でチャプター15を申請し、破産した。
 暗号資産を高金利で借り入れ、暗号資産価格の下落に合わせて運用していた暗号資産ヘッジファンドの破綻は、ヘッジファンドに暗号資産を貸し出していたレンディングサービス会社にダメージを与えた。
 こうした暗号資産関連サービスを手掛けていた企業の清算は一段落しつつあるが、さらなる懸念が深まっている。
 今、非常に厳しい状況に置かれているのは、暗号資産取引所をサービスとして運営している、いわゆる取引所である。
 世界最大の取引所であるCoinbaseの惨状は冒頭で示したが、ここからさらに世界中の取引所に影響が広がるというシナリオが現実味を帯びてきているのである。もちろん、日本も例外ではない。もはや朗報など見当たらないほど絶望的な状況になっている。